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若きエコノミスト志望者ら、IMF経済分析を実践的に学ぶ

[2019年6月22日、東京]  将来のマクロエコノミストを志す学生たちが、東京で開催された一泊二日のワークショップに参加し、IMFの経済サーベイランスと政策提言について実践的に学びました。

同ワークショップは、IMFアジア太平洋地域事務所（OAP）が6月21日～22日に開催したもので、14の大学から11か国出身の計20人の参加者（主に大学院生）を迎えました。現在アメリカン大学で教鞭をとっている元IMFアジア太平洋局（APD）副局長のジェラルド・シフ博士による講義では、IMFがマクロ経済問題を分析し、融資プログラムを設計する手法の概要が紹介されました。また、シフ博士は彼が多くの上級職を歴任したIMFでの個人的な経験を参加者たちに共有しました。

講義から基礎を学んだ後、参加者は4つのグループに分かれ、ブラジル経済に関する分析課題に取り組みました。難しい課題であったため、一部のグループは夜遅くまで残り、プレゼンテーションの準備をしていましたが、参加者の間でワークショップは好評を博しました。

「課題自体がとても実践的でした。限られた量のデータを使い、限られた時間内にタスクをこなす必要があることが多い現実の状況を反映していました」と、経済学を専攻している修士学生のJason Agiusは述べました。もう一人の参加者で、現在PhDプログラムに所属するSecil Erもワークショップを楽しんだと述べ、「国の実例を学ぶことは、IMFが加盟国でどのようなサーベイランスを行っているのか理解する上でも非常に役立ちました」とコメントしました。

今回のワークショップは、IMFアジア太平洋地域事務所による「未来のマクロエコノミストのためののイニシアティブ（Initiative for Macroeconomist of the Future）」の下で行われている「エコノミスト養成プログラム」の第7回目。同プログラムは、国際協力機構（JICA）と共同で開催されており、より多くの人々、特に若者に働きかけ、IMFの活動に対する理解を促進し、将来のエコノミストを育成するための同地域事務所の取り組みの一環として、2017年夏に始まりました。高まる人気を受け、ワークショップは定期開催されており、すでに150人以上の参加者を迎えています。次回は、2020年初頭に開催される予定です。